飲食店で活躍する外国人が増える!? 2020年の訪日外国人事情

働き方 Relesed:Jan 23, 2020
飲食店で活躍する外国人が増える!? 2020年の訪日外国人事情

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「日本の飲食店で働きたい」と考えている外国人の皆さん、動き出すなら今がチャンスかもしれません。近年、人手不足やインバウンド需要の高まりから、飲食店で働く在留外国人が増えてきています。
とくに2020年は、これまで以上に日本に訪れる外国人が増える見込みで、在留外国人が飲食店で活躍する機会の増加が期待されています。そこで今回は、昨今の訪日外国人数の傾向や、2020年に日本で開催されるイベントなどをご紹介した上で、飲食店における在留外国人の活躍機会についてお話をしていきます。

年々増加する、訪日外国人数

JNTO(日本政府観光局)の発表によれば、日本に訪れる外国人の数は2011年から毎年増加しています。2019年には過去最高を記録し、3,188万人もの外国人が日本を訪れました。3,000万人を突破した2018年の訪問者数は、世界で11位、アジアで4位を記録しています。
実は、日本に訪れる外国人の約8割がアジアの人たちです。なかでも韓国と中国から訪れる人が多く、2019年の調査では2ヶ国だけで訪日外国人数の約5割を占めています。そのため、インバウンド対策の取り組みとして、英語に加え、中国語や韓国語による対応に力を入れている飲食店も多いです。
また、日本政府は、観光を日本経済の基盤とする「観光立国」を実現するため、2020年に訪日外国人旅行者数が4,000万人を突破することを目標にしています。目標達成に向けてさまざまな施策をおこなっていることなどから、今後も訪日外国人数は増加すると考えられています

東京オリンピック・パラリンピックが開催!

2020年の訪日外国人数に大きく影響するとみられているのが、7月から始まる「東京オリンピック・パラリンピック」です。オリンピアンやパラリンピアンの活躍を一目見ようと、諸外国からも多くの人が訪れる見込みで、多くの競技がおこなわれる東京を中心に、外国人観光客の増加が期待されています。
また、オリンピック・パラリンピック開催によるインバウンド需要の影響は、開催した年だけでなく、それ以降も続く傾向があるとされています。観光庁が発表した「オリンピック・パラリンピック開催決定後のインバウンド観光客数の傾向」によると、過去にオリンピック・パラリンピックを開催した都市では、開催決定後、長期間にわたりインバウンド需要が増加傾向を保っていることがわかります。そのため、日本もこの傾向に則れば、東京オリンピック・パラリンピック後も、インバウンド需要の拡大が期待できるでしょう

外国人求職者が活躍できる機会が増える!?

訪日外国人が増加すれば、それだけ日本の飲食店に訪れる外国人の数も増えることになります。観光庁が発表した「費用別の訪日外国人旅行消費額」によれば、2018年は9,758億円もの飲食費が訪日外国人により使われました。これは、買物代や宿泊費に次ぐ消費額で、決して見逃せる金額ではありません。
そのため、こうした外国人観光客による消費を取り込もうと、東京オリンピック・パラリンピックの開催までに、インバウンド対策を整えようと考えている飲食店も少なくありません。とくに「外国語への対応」を強化したいと考えている飲食店は多く、実際に多言語表記のメニューを用意したり、翻訳ツールの導入を検討したりしているお店もあります。
また、インバウンド対策のひとつとして、外国人スタッフの採用を検討しているケースもあります。もし、あなたが英語や中国語、韓国語などを話すことができれば、メニューの翻訳を手伝ったり、外国人観光客の接客をしたりと、お店で活躍できる機会が増えるでしょう。
ほかにも、日本との文化の違いを伝えたり、外国人ならではの視点を伝えたりと、インバウンド対策にかかわるさまざまな場面で活躍できる機会があります。東京オリンピック・パラリンピックの開催を機に、インバウンド対策を強化したいと考えている飲食店は多いので、積極的にアピールしていきましょう。

2020年は在留外国人が活躍できる年

訪日外国人の増加が期待できる2020年は、在留外国人が飲食店で活躍できるチャンスが広がる年です。インバウンド需要の高まりもあり、多くの飲食店で外国人求職者を募集しています。外国人ならではの強みをアピールして、日本の飲食店で働いてみてはいかがでしょうか?
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